「万が一の際でも危険にさらされないよう、我が家の耐震リフォームを考えている…。」2011年の東日本大震災以来各地で防災意識が高まり、家の耐震性を気に掛けるご家庭が年々増えています。特に小さなお子さまや身体の不自由なお年寄りの方と一緒に暮らしている場合は、家の安全性がより気になるでしょう。

耐震リフォームを計画する場合、まずは建築士による「耐震診断」が必要となるケースがあります。1981年以前に建てられた建物である場合、住宅に劣化が見られる場合などがそれにあたります。

1981年以降の新耐震基準に沿って建てられた新しい建物でも、耐震診断を行うことでより効果的な耐震リフォームを計画できます。多くの自治体では耐震診断や耐震補強工事に対する補助金の支給を行っているので、耐震リフォームを希望する場合は自分の住む市町村の補助があるかどうかを確認してみるとよいでしょう。

今すぐにリフォームを検討しているわけではないというご家庭でも、不安を感じるならまずは耐震診断で自分の家がどのような状態かを確認してみるのもおすすめです。耐震診断には一部解体を伴う精密診断法もありますが、住宅であれば非破壊で行う一般診断法を用いるケースがほとんどですので安心してください。