せっかく理想のマイホームを建てても、地盤が弱く家が傾いてしまっては元も子もありません。

目に見えない地盤沈下のリスクから大切な資産を守るためには、ハザードマップと地盤調査を組み合わせて確認することが重要です。

■土地の履歴と災害リスクをあらかじめ見抜く「ハザードマップ」

地盤のリスクを察知する第一歩として、自治体が公開しているハザードマップの確認は有効な手段の一つです。

ハザードマップでは、津波や洪水の危険度だけでなく、液状化のリスクや過去の地形分類（元々が河川や沼、埋立地であったかなど）を視覚的に把握できます。

特に「盛土（もりど）」や「切土（きりど）」といった人工的な造成地、あるいは軟弱な粘土層が広がる地域は、建物の荷重によって不同沈下が生じる可能性があるため注意が必要です。

契約前に周辺地域の地盤の傾向を机上で把握し、リスクを予測するために欠かせないツールです。

■敷地ピンポイントの強さを数値化する「地盤調査」の重要性

ハザードマップで広域の傾向を掴んだ後は、実際の建築地をピンポイントで調べる地盤調査行います。

戸建て住宅では主に「スクリューウエイト貫入試験（SWS試験）」と呼ばれる調査方法が採用されています。

ロッドを地盤に回転させながら貫入させることで、その土地の地盤の硬さや支持力の目安を把握します。

仮に、調査の結果、地盤が軟弱であると判明した場合は、あらかじめ杭を打ち込んだりセメントで土を固めたりする地盤改良工事を行うことで、将来の沈下リスクの低減が期待できます。